院長のもと院内感染対策委員会を諮問機関とし院内感染の発生防止に取り組んでいます。
主な業務は、国内外の感染症の流行状況をいち早く察知し事前対策を講じることにあります。結核、麻疹、インフルエンザ、HIVなど既知の感染症から、新型コロナウイルス感染症などの新しい感染症にも対応しなければなりません。そのため世界保健機構(WHO)、米国疾病管理予防センター(CDC)、厚生労働省、学会などから最新情報を収集しています。
一方、病院には高齢者、免疫抑制状態で感染しやすい患者が大勢います。これらの方々は"弱毒性病原体"によって肺炎や尿路感染などの日和見感染を起こします。侵襲性の高い処置(手術やカテーテルの挿入)を受けた場合も感染しやすくなります。
基本的な感染対策からマニュアルの徹底まで様々な感染防止策を行い、このような院内感染を未然に防ぐことも重要な役割と認識しています。